製造業における生産性向上の具体的な方策とは？

はじめに「生産性の定義」についておさらいしましょう。数値化された生産性はアウトプット（産出）÷インプット（投入）から導き出されます。つまり、インプットに対し、どれだけのアウトプットがあるかを表したものです。インプットには資本や労働者など、アウトプットには、付加価値・生産量・販売金額などが設定されます。インプットとアウトプットに設定されるのは、「何の生産性を求めるか」によって異なるという点も注意してください。また、生産性は大きく分けると3種類あります。その3種類とは、「資本生産性」「労働生産性」「全要素生産性」の三つです。

次は、実際にどのような生産性が測られているのかをご紹介しましょう。よく使われる指標としては、以下のものが挙げられます。

資本の観点から考える生産性です。資本とは、機械・自動車といった設備や土地などのこと。インプットに資本、アウトプットに付加価値を置き、「資本がどれだけ付加価値を生み出しているか」が測れる指標です。例えば、広い土地と充実した機械設備があっても、働く労働者が少なければ資本を有効活用できていません。その活用度を数値化したものが資本生産性です。資本を有効活用するためには、充分な数の労働者を確保し、資本の稼働率や回転率を上げる必要があります。

「労働生産性」は、労働者の観点から考える生産性のこと。労働生産性は大きく「付加価値労働生産性」と「物的労働生産性」に分けられます。資本生産性と同様に、いくら労働者が多くても、賄えるだけの場所や設備がなければ有効活用できません。労働者を有効活用するためには、充分な量の資本を整える必要があります。資本と労働者は、どちらかに偏ってしまうと無駄が発生するため、バランスが大切です。

• 付加価値労働生産性
  労働生産性のなかでも代表的なものがこちらの「付加価値労働生産性」です。インプットに労働者、アウトプットに付加価値を置き、「労働者がどれだけ付加価値を生み出しているか」が測れる指標となっています。単に「労働生産性」といったときは通常、こちらをさすことが多いです。
• 物的労働生産性
  労働生産性を表す指標のひとつ。アウトプットを物的な量で表したい場合に用いられる指標です。インプットが労働者になるのは同じですが、アウトプットには生産量を置きます。単純に「労働者がどれだけ生産量を生み出しているか」を物的に測ることが可能です。

労働・資本を含む「すべての要素」を考慮し、総合的な生産性を見る特殊な指標です。ただ、すべての要素を数値化することは難しいため、全体の変化率から計算されます。全要素生産性は、労働や資本の成長では説明できない「技術上の進歩」を表しているともいわれる指標です。

それでは、生産性向上の具体的な方策についてご紹介しましょう。

製造業の場合、「製造するための設備」は生産性に大きく関係します。ただ、労働力の確保が難しい昨今、いくら設備を増やしても遊ばせてしまう可能性は捨てきれません。そこで有効な方策が「ファクトリーオートメーション」です。ファクトリーオートメーションとは、その名の通り「工場の自動化」のこと。人が行なっている作業を自動化すれば、少ない労働力で大きな成果が期待できます。

製造業では「労力の割に賃金が安い」というところも少なくないため、従業員のモチベーションが上がらなかったり、優秀な人材の確保が難しかったりするものです。そういった場合に有効な方策として、給与アップや福利厚生の充実による労働条件の改善、設備投資による職場環境の改善などが挙げられます。これらを行なうことで、従業員のモチベーションがアップし、生産性アップにもつながります。また、就職希望者へのアピール材料になり、十分な数の労働者を維持できるでしょう。

何もしない待ち時間が長い、業務に二度手間が発生しているなど、無駄が多いケースでは、それを省くことで生産性向上につながります。また、労働者同士で情報を共有できる機会をつくることも重要です。例えば、同じ作業でも速い人と遅い人がいる場合、速い人のやり方を共有することで底上げができます。

生産性向上の方策を考えるに当たり、まずは「現状分析」から始めましょう。企業によって規模や経営状況、職場環境などが違うので、それぞれ有効な方策も異なるためです。例えば、小さな工場が大きな生産ロボットを導入した場合、あっという間に必要分を作り終えるかもしれません。ロボットの稼働率が低ければ、作業自体は楽になっても、初期費用や維持費などのコストが増えるだけで有効とはいえないでしょう。効果を最大限に発揮させるためにも、自社に見合った方策を検討することが大切。そのために、まずは現状分析によって自社の課題を整理しておくのがおすすめです。